電子機器メーカーは「はがすと保証が無効となるシール」などを自社製品にはることで自社製品の修理に独自の制限をかけるケースがありますが、公式の修理サービスしか使用できなくなると修理代が不当に高額になるケースがあるため、近年はユーザーや修理業者から「修理する権利」を求める声が世界中で広がっています。そんな中、ガジェット関連ジャーナリストのジョアンナ・スターン氏がMacBookを修理する場合を例に、修理する権利の必要性を解説しています。 続きを読む…
