日本経済新聞社の研究組織「日系イノベーション・ラボ」は10月4日、AIベンチャーのデータグリッド（京都市）と共同で、AIで生成した実在しないモデルがしゃべっているような動画を制作できるシステムを開発したと発表した。報道やイベントの司会として利用を想定する。
AIで作成した実在しないモデルのデータと音声データを入力すると、唇や表情の動きを自動生成し、動画化する。入力する音声の言語に制限はない。写真や動画を基に、実在する人物の映像を自由に動かしたり、顔のみをAIが作った非実在モデルに差し替えたりする機能も備える。
実在する人物を起用すると、タレント本人やスタッフ、スタジオを手配するなどの手間がかかるが、このシステムでは1日で動画を制作できる。将来は、ユーザーが自分で撮影した動画をアップロードして自分をベースにしたアバターを生成する機能も搭載するとしている。
協力したデータグリッドは京都大学発のベンチャー企業。これまでも実在しない人間の全身画像を生成する「全身モデル自動生成AI」などを発表している。
日本経済新聞社は同技術を活用して、若手社員160人の平均的な特徴を持つ非実在モデルを作成。グループ企業内での動画制作に使う。
