ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン株式会社は、親会社であるUnityが、AI活用による音響インテリジェンス・プラットフォームを展開するOTO社を買収したことを発表した。同社のプラットフォームは、ボイスチャットやテキストチャットなどを持つゲームにおいて、より安全なプレイ環境の構築・促進に活用できる。今回の買収により、OTOをUnityがもつ業界最先端のボイスプラットフォーム・Vivoxに統合し、ゲーム内で発生する世界的な課題のひとつであるプレイ体験の低下につながる有害行為（toxic behavior）の増加や、それに伴うゲームクリエイターの収益低下を解決するための礎となることを目指すという。
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■概要
UnityのOperate Solutions部門プロダクトマネジメント担当副社長のフェリックス・ティ氏は「この1年、私たちは世界中の人々が友人や家族とのつながりを求めて、ゲームに憩いを見出している様子を目の当たりにしました。また本日発表した私たちの調査結果により、クロスプラットフォームのマルチプレイヤーゲームの増加に伴い、多くのプレイヤーが有害行為が急増していると感じていることもわかりました。OTOが私たちのゲーム分野事業のポートフォリオに組み込まれることで、フレンドリーなゲーム体験を促進し、問題のある社会的行動を検出する安全な仮想環境をデザインするためのシンプルでスケーラブルなソリューションをクリエイターに提供することを目指してまいります」と述べる。
またUnityは、The Harris Poll社に委託して実施した最新の調査結果を発表した。この調査結果は、プレイヤーのみならず、開発者やクリエイターの利益にも影響を与えるゲーム内の有害行為に関する問題が拡大していることを示している。
調査は2021年6月21日から23日にかけて、18歳以上の成人2076人を対象に米国内でオンラインで実施したもので、そのうち1167人がマルチプレイヤーゲーマー（過去1年間にマルチプレイヤーゲームをプレイしたことがある人）、1010人がクロスプラットフォームゲーマー（過去1年間にクロスプラットフォームビデオゲームをプレイしたことがある人）だった。調査結果である「Unity’s Harris Poll Survey on Toxicity」（英語）は、以下よりダウロードできる。
https://www.unity.com/toxicity-report
調査結果の主な内容は以下の通り。
・過去1年間にマルチプレイヤーゲームをプレイした人の中で、68％のプレイヤーが「マルチプレイヤーゲームのプレイ中に有害行為を経験したことがある」と答えた（有害行為の例：セクシャルハラスメント、ヘイトスピーチ、暴力の脅威、doxing＝晒しなど）
・半数近くのプレイヤー（46％）が「マルチプレイヤー・ビデオゲームのプレイ中に有害行為を、少なくとも／時々経験する」と答え、21％のプレイヤーは「毎回／頻繁に経験する」と答えた
・67％のプレイヤーは「他プレイヤーが有害行動を行っていた場合、マルチプレイヤー・ビデオゲームのプレイをやめる可能性が非常に高い／やや高い」と答えた
・92％のプレイヤーは「マルチプレイヤーゲームにおける有害行為を減らすための解決策は実装・実施されるべきだ」と考えている
フェリックス・ティ氏は「より多くのコンテンツが、よりダイナミックに、よりオンラインに、そしてよりマルチ展開になっていく中で、コミュニティ感覚を持つゲームにプレイヤーは多くの時間を費やしています。プレイヤー、モデレーター、開発者に危険なやり取りを検知する技術を提供することでコミュニティを安全に保ち有害行為を排除することは、永続的なコミュニティとプレイヤーとのより良い関係を構築するゲームを開発する上で責任ある方法です」とも述べている。
今回のOTO社の買収により、Unityに音響分析に関する専門知識がもたらされる。OTO社は、SRIインターナショナルの科学者たちが行動科学と人工知能の深い専門知識を組み合わせて音声認識の最先端を探ることを目的に設立された。OTOを通じて、UnityとVivoxは開発者に音声分析機能を提供し、誰もが安全と歓迎されていることを感じられるより前向きで魅力的なコミュニティが育成されることを目指している。ゲーム開発者は音声認識の100倍の速さで動作し、言語に依存せず、より広範囲で正確な迷惑行為を検出できる音響イントネーションエンジンを利用できるようになる。これにより、開発者は有害行為の可能性がある状況に対して適切な対処方法を迅速かつ効率的に判断を下すことができる。