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モノやサービスの値動きを示す「消費者物価指数」の計算のしかたが5年ぶりに見直されます。消費者のライフスタイルの変化に合わせて、調査対象の品目から「固定電話機」などが除かれる一方、「タブレット端末」などが新たに加わります。