Canalysが米国時間10月15日に発表した新しいレポートによると、今四半期の世界のスマートフォン販売台数は6％減少した。世界的なチップ不足が原因だ。
パンデミックはサプライチェーン全体に深刻な悪影響を及ぼしており、特にチップが大きな打撃を受けている。Canalysの主席アナリストであるBen Stanton（ベン・スタントン）氏によると、メーカーはできる限りの対応をしようとしているが、チップ不足は今のところ正真正銘の障害となっている。
「供給面では、チップセットメーカーが需要と供給のギャップを埋めるために、過剰注文を抑制するために価格を引き上げています」とスタントン氏は述べている。「しかし、それにもかかわらず、2022年に入っても不足はまだまだ解消されないでしょう」とも。
こうしたサプライチェーンの問題の結果、この四半期の市場はどうなったのだろうか？上位の常連メンバーは同じポジションを保ち、Samsung（サムスン）は前年と変わらぬ23％と安定したシェアを維持している。一方、Apple（アップル）は3ポイント増の15％となった。Xiaomi（シャオミ、小米科技）は、前年同期比横ばいの14％で3位を維持している。
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特に年末商戦に向けて、メーカーはこのような事態を憂慮しているに違いない。Appleは9月末に新型iPhone 13を発売しており、今回の四半期報告には間に合わなかったが、ホリデーショッピングシーズンに合わせて発売したことは間違いない。チップ不足の問題は、その計画に水を差す可能性がある。SamsungもAppleも、モバイル機器用のチップセットを自社で製造しているとはいえ、各社ともチップ部品不足の影響を受けている。
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その結果、製造コストが上昇し続けている2021年、消費者がコストダウンを実感することはないだろうとスタントン氏はいう。その代わりに、購入インセンティブとして、携帯電話と他の機器をセットにして販売するケースが増えるのではないかと予想している。
「ユーザー側は、2021年のスマートフォンの値引きはそれほど積極的ではないと覚悟しておくべきです。しかし顧客の失望を避けるために、利益率に制約のあるスマートフォンブランドは、ウェアラブルやIoTなどの他のデバイスをバンドルして顧客に良いインセンティブを与えることを検討するでしょう」。
CNBCは14日、家電製品や消費財を製造するHisense（ハイセンスグループ）のJia Shaoqian（賈少謙）社長によると、コンシューマーチップの不足はスタントン氏の予測よりもさらに長く、おそらく2～3年は続く可能性があると報じていた。
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（文：Ron Miller、翻訳：Aya Nakazato）