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東京オリンピック・パラリンピックのあと、維持されるかどうかが課題となっていた競技団体の強化費が、今年度とほぼ同じ水準の100億円規模で、来年度予算案に盛り込まれる見通しになったことが、関係者への取材でわかりました。