首都圏を中心に複数の医療機関と連携して夜間や休日に医師の往診を行っている会社では電話などで依頼を受けると登録している医師が患者の自宅を訪れて診察や薬の処方を行い、新型コロナへの感染が疑われる場合は、PCR検査も実施します。
会社によりますと、今月22日から25日までの4連休中発熱した患者などから寄せられた往診の相談は、全国で4000件以上、首都圏の1都3県だけでもおよそ2500件に上るということです。
1日当たりの件数は、第3波の年末年始や第4波の5月の大型連休を上回っていて、電話による問診で往診が必要と判断した患者に医師が手分けして診察にあたったということです。
また、PCR検査を行った首都圏の患者のウイルスを調べたところ、インドで確認された変異ウイルス「デルタ株」の割合は、先月27日までの1週間は19％でしたが、今月4日までは24％、今月11日までは33％、今月18日までの1週間では55％と半数を超え、急速に置き換わりが進んでいるということです。
この会社を立ち上げ、自身で往診も行っている医師の菊池亮さんは、最近の感染者の傾向について40代から50代の患者が重症化するケースが目立っているほか、会食などの明らかなリスク行動をとっていないのに感染するケースが複数確認されデルタ株の感染力の強さを感じていると話しました。
菊池医師は、往診の相談が殺到したことについて「感染者が増加しているのに加えこうした感染状況に対する不安感から微熱の症状でも相談するケースが増えているのではないか」と分析したうえで「オリンピックも始まって気の緩みやすい時期ですが、感染者の増加傾向は今後も続いていくとみられます。感染対策を改めて徹底するようお願いしたい」と話していました。