Canalysは8月25日、米国の第2四半期のPC販売台数を発表した。販売台数は前年同期比17％増と極めて好調だった一方で、伸びはパンデミックによって74％増を記録した前四半期から大きく鈍化した。おそらく、原因はあちこちで報道されている世界的なチップ不足だ。
HPがマーケットシェア21.9％で第2四半期連続でトップの座を維持し、販売台数は前年同期に比べて20％超増えた。Appleが変わらず第2位で、マーケットシェアは20.6％だった。ただ、同社の成長率がマイナス2.8％に落ち込んだのは注目に値する。
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Dellがマーケットシェア15.6％で第3位となり、Lenovoが12.4％で続いた。前年同期からの成長率に目を向けると、Samsungが50％超と最も高い成長をみせたがマーケットシェアはわずか8％強にとどまった。
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Canalysの調査アナリストBrian Lynch（ブライアン・リンチ）氏は、2020年から2021年にかけてこの部門で目にしてきたパンデミック由来の成長が今後も続き、経済のリバウンドが続くのにともなって消費者の買い替えの兆しが見えてくる、と楽観的だ。
「商業部門と教育部門が爆発的に伸び、かなりの買い替え需要を引き起こしています。米国経済はパンデミック問題から立ち直り、零細企業も復活しています。これはPCの購入につながります」とリンチ氏は声明で述べた。
合計で3680万台が販売され、伸び率はノートブックが27％増、デスクトップは23％増、タブレットは停滞気味で実際には1％減だった。この前年割れについてCanalysは教育マーケットがタブレットから移ったこと、多くの人が家に留まることを余儀なくされたときにタブレットを購入し、すぐには買い替えないことを挙げた。
にもかかわらず、タブレット部門でAppleはシェア45％と確固たる地位を築いている。その一方でAmazonがシェア22％で第2位の好位置につけ、Samsungが同18％で続いている。
どこかの時点で多くの人が対面学習やオフィスでの業務に戻るにしても、学校や企業の多くがハイブリッド式、あるいは完全リモートのアプローチすら取り続けるのは明らかで、これはPC産業にとって良い兆候であり、チップ不足が最終的に緩和すれば特にそうだろう。
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（文：Ron Miller、翻訳：Nariko Mizoguchi）