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物価上昇率の差は理屈の上では為替に反映される。1990年代に入り日本の消費者物価が横ばいになったことで、趨勢的なドル安・円高局面が続いた。しかし、2013年に日銀が量的・質的緩和を採用して以降、円は実効レートを大きく下回る水準で推移している。これは、日本の潜在成長率低下、国家債務などから、将来の物価上昇を為替が織り込みつつあるのではないか。