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企業にとって、最適な学習プラットフォームを見つけることは困難だ。特に、データサイエンス、機械学習、人工知能といった特定のエリアの技術能力の需要に応えるために、人材のスキルアップや新しい技術を身に付けさせることを考えている場合はなおさらだ。

Workera.aiのアプローチは、対象となるリソース（技術的な役割と非技術的な役割の両方）の学習プランを、その人の現在の習熟度に基づいてパーソナライズすることで、スキルギャップを解消するというものだ。

パロアルトを拠点とする同社は、New Enterprise Associatesを中心に、既存の投資家であるOwl VenturesやAI Fund、さらにはRichard Socher（リチャード・ソーチャー）氏、Pieter Abbeel（ピーテル・アブベル）氏、Lake Dai（レイク・ダイ）氏、Mehran Sahami（メーラン・サハミ）氏といったAI分野の個人投資家を含め、シリーズAで1600万ドル（約17億5800万円）の資金を確保した。

Workeraの共同創業者兼CEOであるKian Katanforoosh（キアン・カタンフォロッシュ）氏は、すべてのチームが明確に構造化されているわけでもなく、学習の取り組みに関して十分なサポートを受けていると感じているわけでもないと述べている。そのため同社では、技術的なスキルに関する評価、従業員がキャリア上どこに行きたいか、そのためにどんなスキルが必要かなど、いくつかの角度からソリューションを検討し、それらのスキルセットのうち今いる場所から、到達したいレベルの場所まで、Workeraが橋渡しをしてくれる。そのライブラリには、3000以上の細かなスキルと、パーソナライズされた学習プランが用意されている。

「これは、私たちが貴重なスキルアップと呼んでいるものだ」と彼はTechCrunchに語ってくれている。「スキルデータはその後組織に送られ、一緒に働くのに最も理想的で、自分たちに欠けている部分を補ってくれるスキルを持っている人が誰なのかを判断することができるようになる」。

Workeraは、Courseraの共同創業者でWorkeraの会長であるAndrew Ng（アンドリュー・ング）氏の協力を得て、カタンフォロッシュ氏とCOOのJames Lee（ジェームズ・リー）氏によって2020年に設立された。リー氏は、カタンフォロッシュ氏と最初に連絡を取ったとき、この会社がコンテンツやスキルアップにおける基本的な原理にまつわる問題を解決できると確信した。

同社は2020年10月に500万ドル（約5億4900万円）のシードラウンドを実施し、これまでに調達した総額は2100万ドル（約23億800万円）に達している。今回のラウンドでは、12カ国で30社以上の顧客を獲得した後の、同社のGo-To-Market戦略と顧客の牽引力が評価された。

過去数四半期の間に、専門サービス、医療機器、エネルギーなどの業界で、Siemens Energyをはじめとするフォーチュン500社と仕事をするようになった、とリー氏は述べている。2022年にはAIスキルへの支出が790億ドル（約8兆6800億円）を超えると予想されていることから、Workeraはそのギャップを解消するための支援になるという。

「私たちは、スキルを測定することのニーズを感じている」と彼は付け加えた。「技術者や非技術者のチームがAIリテラシーを身につけることに関心を持っているのと同様に、今回の契約の規模はその現れであり、これはより差し迫ったニーズだ」。

その結果、エンジニアリングチームとサイエンスチームを増やす時期が来たとカタンフォロッシュ氏はいう。彼は新たな資金を使って、これらの分野の人材を増やし、新製品を作り上げることに注力することを計画している。さらに、裏では多くの自然言語処理が行われているが、企業がそれをより細かいレベルで理解し、企業がより正確に人を評価できるようにしたいと考えている。

NEAのジェネラルパートナーでアジア担当のCarmen Chang（カルメン・チャン）氏は、ング氏のAIファンドとCourseraのリミテッドパートナーを務めており、彼の会社をたくさん見てきたという。

彼女は、今回のラウンドを主導できたことと、Workeraのコンセプトに「非常に興奮している」と述べている。同社は、従業員のスキルセットをよく理解しており、オーダーメイドの学習プログラムによって、企業のニーズに合わせて成長することができると、チャン氏は付け加えた。

「誰でも雇うことはできるが、今いる人材に投資し、教育やトレーニングを行うことで、従業員の全体像を把握することができる」とChang氏はいう。「Workeraは、AIや機械学習を使ってテストを行い、企業内のスキルセットをマッピングすることができる。それにより企業は自分たちが今どんなスキルセットをもっているのかを知ることができ、これは特に今の環境においてはとても大切なことだ」。

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画像クレジット：Brighteye Ventures

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（文：Christine Hall、翻訳：Akihito Mizukoshi）