コロナの集中治療室向け医療機器遠隔操作するロボットを開発、大成建設とNCGM

大成建設と国際医療研究センターは「集中治療室向け医療機器遠隔操作ロボット」を開発した。両社は、国際医療研究センターの病院で、非接触エリアから医療機器を遠隔操作し、集中治療室向け医療機器遠隔操作ロボットの操作状況や性能を検証した結果、医療従事者の感染リスクを減らせることが分かった。…

電子受容体を用いた油含有土壌の嫌気処理法を開発、従来手法と比べコストを60%カット

熊谷組は、省力で低コストな環境調和型の油含有土壌浄化方法を開発した。今後、今回の方法を実用化するため、実汚染現場での実証試験を行うとともに、これまで好気処理の実証試験を実施してきたフィールドなどを中心に、検証と改良を進めていく。…

大阪府で総延べ16万m2超えの物流施設「ロジスタ・ロジクロス茨木彩都A棟・B棟」が竣工

阪急阪神不動産と三菱地所は、大阪府茨木市彩都もえぎ地区で、計画を進めていたマルチテナント型物流施設「ロジスタ・ロジクロス茨木彩都A棟」と「ロジスタ・ロジクロス茨木彩都B棟」が竣工したことを公表した。A棟は三井倉庫ロジスティクスが、B棟はロンコ・ジャパンが、それぞれ施設1棟を一括で借り上げることが決定している。…

【続・座談会】“ICSCoE”の育成プログラム修了メンバーが再結集!コロナ禍でセキュリティ意識はどう変わったか?

ここ数年、IoTの進化に伴い、ビルや施設に先端設備やデバイスを接続し、複数棟をネットワーク化することで、“スマートビル”実現に向けた遠隔制御や統合管理が大規模ビルを中心に普及しつつある。とくに、新型コロナウイルスの世界的な災禍で生まれた副産物として、あらゆる現場でリモート化/遠隔化が浸透したことが強力な追い風となっている。しかし、あらゆるデバイスが一元的につながるようになった反面、弊害としてサイバー攻撃の侵入口が増えるというリスクも高まった。脅威が迫る今、BUILTでは、ICSCoEの中核人材育成プ…

五洋建設が山岳トンネル工事向けの帳票作成アプリを開発

五洋建設は、山岳トンネル工事従事者向けの省力化技術として2つの帳票作成アプリを開発した。今後、同社は、「五洋施工情報共有システム(i-PentaCOL/3D)」と連携する新アプリの機能を強化し、遠隔でのリアルタイム帳票確認や管理文書登録の省力化を図っていく。…

住宅性能評価3項目で最高ランクを取得した木造中層賃貸マンションが稲城市で上棟

三井ホームが、東京都稲城市で開発を進める木造中層賃貸マンション「(仮称)稲城プロジェクト」が2021年5月に上棟した。稲城プロジェクトは、劣化対策等級で「3」を、断熱等性能等級で「4」を、一次エネルギー消費量等級で「5」を設計段階で取得している。…

ドローンは災害対応にどう役立つか?台風19号と福島県沖地震で見えてきた課題と可能性

2019年の令和元年台風第19号と2021年2月の福島県沖地震時に、福島県南相馬市とテラ・ラボがどのように連携し、災害対応にあたったのかを、南相馬市 市長の門馬和夫氏と、中部大学発ドローンベンチャー企業テラ・ラボ 代表取締役の松浦孝英氏(テラ・ラボ代表取締役)が「Japan Drone2021」のシンポジウムで報告した。両者の説明では、ヘリコプターの弱点を補い、非常時にこそ活躍の場が広がるドローンの災害対応での有効性を提言した。…

凝結促進材を用いたコンクリート凝結制御技術「ACF工法」、凝結完了時間を短縮

清水建設は、デンカと共同で、仕上げ作業に伴うコンクリート施工の生産性向上を目的に、コンクリート凝結制御技術「アドバンストコンクリートフィニッシュ工法(ACF工法)」を開発した。今後、清水建設は、土木・建築のコンクリートスラブをはじめ、仕上げ作業に伴うコンクリート施工にACF工法を積極的に適用し、作業従事者の働き方改革、仕上げ面のコンクリート品質向上につなげていく。併せて、デンカを通じて、凝結促進混和材の外販にも取り組む予定だ。…

2022年度に商用化を目指す「水空合体ドローン」、着水後に水中探査の子機が分離

「Japan Drone2021」でプロドローンは、世界初を謳う「水空合体ドローン」をはじめ、トンネル天井面検査や物資輸送や農薬散布、警備といった幅広い用途に対応した多様な機体のラインアップを披露した。水空合体ドローンは、現場まで自立飛行する親機と、水面に着水後に分離して水中を探査する子機から成り、飛行から、着水、分離、潜航、浮上、回収、帰還までを遠隔で制御できる。…