コロナ禍は大学入試にもさまざまな影響を与えている。しかも2021年は「大学入試改革」がおこなわれ、受験制度そのものも大きく変化した。21年入試と、来たるべき2022年入試について、大手予備校の専門家に聞いた。高校生、受験生の大学選びついてさまざまな角度から取材した、AERAムック『就職力で選ぶ大学2022』(朝日新聞出版)から抜粋して紹介する。…
北朝鮮の武器取引に10年間潜入した「スパイ」が初告発、数々の修羅場とは? – from AERAdot.
国際社会が経済制裁を科す裏で、今も武器取引で外貨を稼ぎ続けている北朝鮮。その実態を赤裸々に撮影したドキュメンタリー映画「THE MOLE(ザ・モール)」が10月15日に公開される。「モール」とはモグラのことで、「潜入スパイ」を意味する隠語だ。自らの意思で10年もの間、北朝鮮の武器取引ネットワークに潜り込み、その実態を撮り続けてきた男、ウルリク・ラーセンさん(45)に話を聞くことができた。…
接種後ブレイクスルー感染、感染率は?重症化は? – カラダご医見番
新型コロナウイルスワクチンの接種が進み、今度は接種後の「ブレイクスルー感染」が話題になっている。ワクチン接種で先行しているイスラエルからの報告では、ファイザー/ビオンテック社のワクチン2回接種、7日以上を経過した後に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を発症、入院した152人について解析。内訳は人工呼吸器の装着が必要だった患者が38人、死亡は34人だった。…
山手線を一周して、乗車駅で下車したときの運賃はいくらか? – 読めば読むほどおもしろい 鉄道の雑学
鉄道への造詣が深い地理・地図研究家、浅井建爾氏の新著『読めば読むほどおもしろい 鉄道の雑学』からの抜粋で、鉄道にまつわる素朴な疑問をわかりやすく読み解く。最終回となる今回は、JR山手線を一周した際の運賃、乗車券を紛失してしまった場合の対応、それぞれの疑問に答えよう。…
2100年には日本人が“絶滅危惧種”に!?人口減少国ニッポンの未来 – from AERAdot.
最新刊『世界100年カレンダー』(朝日新書)で、「人口を追えば、未来は見えてくる」と説くジャーナリスト・河合雅司さんは、「このままいけば、2100年に日本人は“絶滅危惧種”となる」と看破する。そんな日本のリアルな現在地について本書より紹介する。…
【最新調査】つみたてNISA全192本売れ筋ランキング!トップを独走する投信は? – from AERAdot.
つみたてNISAの人気が止まらない。2021年3月末現在で361万5075口座に到達。前年同期に比べ142万口座増えた(金融庁)。さて、個人はつみたてNISAでどの投資信託を買っているのか?
事故や災害で乱れた列車のダイヤはどうやって戻しているのか – 読めば読むほどおもしろい 鉄道の雑学
鉄道への造詣が深い地理・地図研究家、浅井建爾氏の新著『読めば読むほどおもしろい 鉄道の雑学』からの抜粋で、鉄道にまつわる素朴な疑問をわかりやすく読み解く。今回は、電車の遅延にまつわるネタをお届け。アクシデントにより乱れたダイヤはどうやって正常に戻しているのか?…
発売49年目のロングセラー「プロ野球チップス」の知られざる歴史 – from AERAdot.
正統派ノンフィクション『詰むや、詰まざるや 森・西武 vs 野村・ヤクルトの2年間』から、プロ野球本の奇書『プロ野球12球団ファンクラブ全部に10年間入会してみた!』まで、球界の表と裏を書き続ける長谷川晶一。最新作『プロ野球ヒストリー大事典』は、日本プロ野球の約90年にも及ぶ歴史(正史・秘史・俗史)を佐野文二郎の膨大なイラストと写真で明解にまとめた集大成(?)的作品。そのPART2「キーワード別 日本プロ野球史」から「プロ野球チップス史」を紹介する。…
河野太郎の旧友が語る「歌いっぷり」から「夫婦秘話」まで 地元で見せた素顔 – from AERAdot.
16日に野田聖子幹事長代行が出馬表明したことで、立候補者が4人となった自民党総裁選。そのなかでも「本命視」されているのは、河野太郎行政改革担当相(58)だ。朝日新聞社が行った最新の世論調査では、「新総裁に誰がふさわしいか」という質問に、33%の人が「河野氏」と答え、4人の中で最多となった。永田町では「変人」「異端児」などと称されることもある河野氏だが、地元ではどのような評判なのか。AERAdot.は、河野氏を知る人物を訪ね歩き、“本音”を聞いた。今回は「幼少期~社会人」の政治家になる以前の人物像に迫…
下火になった「タワマン節税」が今でも十分有効だと断言できる根拠 – ビッグデータで解明!「物件選び」の新常識
一時よりは下火になった「タワーマンション節税」だが、税率を決める資産の評価方法が変わったとはいえ、その影響は極めて軽微だ。違法でもなんでもない適切な不動産投資であり、節税の手段として今でも十分に有効だと断言できる根拠を示そう。…