ラストは自分の死、小人症で末期がんのイケダが撮った愛とSEX東京で凱旋上映、映画『愛について語るときにイケダの語ること』 – リーダーズライフ

今年6月に東京で公開され話題となった異色の映画『愛について語るときにイケダの語ること』が全国のミニシアターでの上映を経て、東京に凱旋する。本作は四肢軟骨無形成症、通称「小人症」の中年男性が末期がんに冒されてから亡くなるまでの、自らのセックスの記録だ。障害、末期がん、セックス、そして死。重いテーマが凝縮された作品が、なぜ人々の心をとらえるのか。プロデューサーの真野勝成氏に話を聞いた。…

唯一の「特定危険指定暴力団」工藤會が「最凶」になるまで〈工藤會の歴史〉第一部:工藤會のルーツを辿る – リーダーズライフ

今年8月、殺人などの罪に問われていた暴力団「工藤會」総裁の野村悟被告に対し、福岡地裁は死刑判決を下した(野村被告は翌日控訴)。暴対法、暴排条例によって活動が大きく制限されるようになった全国の暴力団はかつてに比べ慎重な行動をとるようになっている。だが、北九州市に本部を置く工藤會は暴力性を失ってこなかった。場合によってはカタギの人間に牙をむくことも厭わぬその姿勢は、「日本最凶」「最も先鋭的な武闘派組織」などと称されてきた。工藤會はいかにして最凶集団となったのか。その歴史を振り返る。…

北京五輪「外交的ボイコット」なしなら森会長辞任は何だったのか人権担当補佐官をおいた岸田首相、「人権重視」はポーズだけか – 世界の中の日本

北京冬季オリンピック開催まで2カ月余り。ここへきて米国のバイデン大統領は「外交的ボイコット」を検討していることを明らかにした。中国の人権問題を理由に、選手団とは別に政府関係者を一切派遣しないというものだ。英国でもジョンソン首相が外交的ボイコットを検討しているという。では日本はどうか。岸田文雄首相は「それぞれの国でそれぞれの立場、考えがある。日本は日本の立場で物事を考えていきたい」と言及するに留まっている。…

24秒に1人、誰にでもある交通死亡事故の当事者になる可能性決意を新たに、11月第3日曜は「世界道路交通被害者の日」 – 日本再生

「24秒に1人・・・」。この数字がいったい何を意味しているか、ご存じでしょうか。実はこれ、地球上で「交通事故」によって亡くなっている人の数です。想像してみてください、今もどこかで、誰かが、交通事故に遭い、24秒に1人、突然、命を落としているということです。…

それでも、検査→抗がん剤→手術のベルトコンベアに乗るのか?『ドキュメント がん治療選択』が示す患者が自分で選び抜く治療 – 明日の医療

もしがんになったら、どの病院でどんな治療を受けるか──。食道がんの場合、多くは食道の全摘出手術を提案される。だが、そのダメージは大きく、「ダンプカーに轢かれたほど」と表現される。それを知ったジャーナリストの金田信一郎氏は様々な文献を読み、医療関係者を訪ね歩き、全く違う治療にたどり着いた。その全記録。…

【舛添直言】海外で感染急増なのに岸田内閣の支離滅裂コロナ対策6カ月後か8カ月後か、ブースター接種めぐって朝令暮改のお粗末 – 世界の中の日本

ヨーロッパで新型コロナウイルスの感染が再拡大している。例えばオーストリアでは10月中旬から感染が拡大し、新規感染者が13日には過去最多の1万3152人に達した。そのため同国はワクチン未接種者に対して、15日から10日間のロックダウン措置を講じた。さらに22日からは全国民を対象にロックダウンに入り、ワクチン接種も義務化するという。日本は現在のところ新規感染者数は減少傾向が続いているが、警戒を怠ってはならないのは言うまでもない。だが肝心の岸田政権のコロナ対策がどうにも心許ないのだ。…

歴史を変えた気候変動、「小氷期」が運命づけた大航海時代の到来【連載】ビジネスに効く! 世界史最前線(第80回) – リーダーズライフ

人類が地球に誕生してからも地球の気温は大きく変化してきました。9世紀から13世紀にかけては世界各地で気温が上昇しました。この時期を、「中世温暖期」と呼ぶこともあります。この時代は、それまで耕作に適していなかった高地までが農地として利用されるようになりました。そして温暖な気候と農業生産性の増大により、ヨーロッパの人口は急激に増えていったのです。ところが、ある時から一転して地球は寒冷化に向かいます。これが人間の歴史を大きく変える要因になったのです。…

中国のウイグル族への人権侵害:日本は強硬姿勢を明確にせよ「法律がない」はもはや通用しない、日本版マグニツキー法制定を – 安全保障を考える

2021年11月15日の報道番組に、10日に発足した第2次岸田文雄内閣において新設された「国際人権問題担当」の首相補佐官に任命された中谷元・元防衛大臣がゲストとして出演した。現下の最大の国際人権問題は、中国の新疆ウイグル自治区に住むウイグル族への人権侵害である。ところが、中谷氏はこの問題に対して曖昧な態度に終始した。大問題である。…

たとえ実現しても「防衛費2%」が空虚でしかない理由属国的国防姿勢は国際社会の失笑を買うだけ – 安全保障を考える

日本で万が一「防衛費GDP比2%」が実現しても、自民党政権や現在の国防当局では米政府やアメリカ産軍複合体の圧力のままにアメリカから超高額兵器を気前よく買いまくるのが関の山といったところ、という見方がある。…