建設業のDXに関して意識調査を実施、拾い業務でデジタル化の実感が無いことが判明

野原ホールディングスは、建設関連事業の従業員もしくは建設系自営業を営む20～59歳の男女1013人を対象に、Webアンケートを用いて、業務のデジタル化やリモート対応といったデジタルトランスフォーメーションの状況に関する調査を実施した。リサーチの結果によれば、図面から材料の数量を把握する「拾い業務」は、他の工程と比較して、デジタル化の実感が無いことが判明した。