＜「安全・安心」とは何だったのか。IOCは「上から目線」だったが、政府はそれを事実上支持した。五輪関係者向けに厳しいルールを定めたが、非現実的で、ほとんどチェックされなかった。今大会はいわば「ヒュブリス五輪」だった＞ いったい何回、聞かされたのか。「安全・安心な大会」と。 2020年3月に東京五輪・パラリンピックの延期が決まってから大会組織委員会の全ての記者会見で、1時間に少なくとも10回は耳にした。スローガンのようになっていた。 「安全・安心」とは何か？ と私は何度も責任者に尋ねたが、確かな答えを得られなかった。 日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長は「定義がないと思う」。組織委員会の森喜朗前会長は「基準がないよね」。 橋本聖子会長は「都民国民の皆さまにとって安全で安心できる大会を私たちがどのように開催しようとしているのか、皆さまに実感していただくには一層の情報発信の努力が必要だと認識している」と繰り返したが、一度もきちんと説明はしなかった。 五輪期間中に取材していて、強く感じたことがある。それは世論の強い反対にもかかわらず五輪が開催され、しかも新型コロナウイルス対策に抜け穴が多かったのは、IOC（国際オリンピック委員会）や世界に対して、日本が「NO」と言えなかった結果ではないかということ。 加えて権力者に、国民の意見より国のイメージを優先する傲慢さと、「日本ならできる」という妙なプライドや自信過剰があったのではないか。 「安全・安心な大会」と言えば多くの国民は、大会による新型コロナウイルス陽性者が出ないこと、いわゆる「バブル」の中にウイルスが入らないこと、日本での感染拡大が起きないことと理解していただろう。 では、現場での感染対策は十分だったのか。いくつかの場所を取材したが、事前に想像したより対策は中途半端だったと言わざるを得ない。 筆者は五輪開幕の1週間前からほぼ毎日、羽田空港の国際便到着ロビーの様子を見に行った。そこで働くボランティアなどを取材したが、予想以上に問題が多かった。 例えば、五輪取材のために到着したばかりの外国マスコミと一般人がロビーで全く分けられていない。一部の報道陣はすぐにATMを利用したり、喫煙室に行ってマスクを外して、たばこを吸いながら大きな声で話したり、コーヒーを買ったりしていた。 ボランティアに、なぜ彼らを指導しないのかと聞いたら、ほぼ全員が「自分の仕事ではない」と答えた。組織委員会の責任者は時々来たらしいが、私が20時間以上到着ロビーで過ごしても一度も見掛けなかった。 管理はほぼボランティア任せ。マスクを外したコーチが大声で知り合いを呼んだときも、誰も「マスク着用」を求めない。選手の情報を確認していた男性に「なぜ何も言わないの？」と聞いたら、「私は関係ない。旅行会社の者です。私の仕事は選手の名前と滞在ホテルの確認だけ」と言う。 ===== 情報発信の基地となった五輪メインプレスセンター ROBIN UTRECHT-ANP SPORT/GETTY IMAGES 私はフランスの公共ラジオグループ「ラジオ・フランス」の特派員として、東京ビッグサイトに設置された五輪メインプレスセンター（MPC）で、IOCと組織委員会の共同記者会見に毎日出席した。 MPCで取材していて、驚いたことがある。ある日、プレスルームを5分ほど回ってみると、マスクを外した記者やカメラマンが20人いた。翌日は26人いた。 報道陣がルールを守っているか確認する責任者はいない。IOCの記者会見でそれを指摘したら、「マスクを外している人に、あなたが言えばいい」と言われた。 だから1回だけやってみた。マスクを外したフランス人男性記者に「Votre masque, s’il vous plait（マスクをお願いします）」と。 すると相手はものすごく怒って、「あなたは誰？ 頭がおかしいおばさん。俺はワクチンを2回接種済みだよ。感染していない」。 行動管理には電子タグが必要 こういう駄目な「おっさん」に慣れている私はそれほど驚かなかったが、日本人の若いボランティアなら対応できないだろう。結果的に、メディア関係者にも感染者が出た。 なぜマスク着用を確認する職員がいなかったのか。飲食の場面は感染リスクを高めるが、プレスルームに飲食禁止の表示はなく、多くの人が食事をしていた。国民に説明されたルールと現場の現実は異なっていた。 その理由は、人材問題と役割分担ではないか。多くの仕事はボランティア頼みだったが、彼らは簡単な研修しか受けていないし、監視よりも「おもてなし」が役割だ。ルールを守らない外国人に文句は言いたくないだろうし、その権限もなかった。 だからこそ、責任を果たす監視者が必要だった。組織委員会やIOC、政府の誰が何を担当するかが明確にされてないことも大きな問題だ。こうした「無責任体質」を変えていくことは今後の日本の課題だろう。 マスクの着用すら確認できないのに、「来日した五輪関係者の行動管理を徹底する」と言われても信頼できない。来日した報道陣は一般人と接触しないと菅義偉首相は強調したが、実際には多くの外国人記者が15分以内ならコンビニなどで買い物をしてもいいと許可をもらった。 完全にルールを破った人もいる。ある記者は「来日した翌日、必要な機材を買うため量販店に行った。ばれないように（位置情報を管理されている）スマートフォンをホテルに置いていった」と告白した。来日の5日後、日本に住む知り合いとレストランで食事をした記者もいる。 MPCとIBC（国際放送センター）の外では夜間に5～10人の報道関係者が飲み会をしていたが、巡回する警察官は何も言わなかった。 ===== 8月8日の五輪閉会式では日本、五輪発祥の地ギリシャ、24年のホスト国フランスの国旗が並んだ KAREEM ELGAZZAR-USA TODAY SPORTS-REUTERS 今回、日本の国民を安心させるため政府と五輪主催者は多くの厳しいルールを定めたが、ほとんどチェックされなかった。非現実的なルールだったからだ。 五輪期間中の2週間外出せず、買い物もしないというルールはなかなか守れない。記者が突然、何かが要ると気付くこともあるだろう。「ここは隔離施設ではない。お客さんの監視はわれわれの仕事ではないし、やりたくない」と、あるホテルの社長は言った。 完全に行動を管理するには、外せない電子タグが必要だった。でも相手は受け入れないだろうから、政府や組織委員会は国民に事実を説明すべきだった。結果的に「徹底した行動管理」などできず、政府は信頼を裏切った。 関係者が一般人を感染させたとは言い切れないが、検査方法も「安全・安心」を保証するものではなかった。 選手らは検査を毎日行う。ただそれは抗原検査で、PCR検査と異なり、感染しても無症状だと陽性にならないリスクがある。専門家はそう言ったが、IOCと組織委員会は否定した。 他の関係者はPCR検査を受けたが、頻度は4日に1回や1週間に1回などバラバラ。仕組みは簡単だが「セルフサービス」で、唾液検査キットのバーコード番号などを自分で登録する。それが間違っていても、本人には分からない。だから、陽性なのに誰の検体か不明なケースもあった。 「上から目線」を続けたIOC 検査数と陽性者数が毎日発表されたが、組織委員会が強調したのは累計の検査数と陽性率だ。例えば7月1日～8月22日のスクリーニング検査は累計74万7797件で、陽性者は217人。組織委員会の計算方法だと陽性率は0.03％だ。 こんな陽性率は科学的に意味がない。陽性になった人はその後スクリーニング検査を受けないから、同じ集団を何度も検査するほど陽性率は低くなっていくからだ。 一般的に使われるのは１日平均の陽性率、または人口10万人当たりの7日間の陽性者数。私はそのことを何度も指摘したが、IOCも組織委員会も科学的な説明ができなかった。残念なことに、日本のマスコミはその非科学的な陽性率をそのまま報道していた。 専門家ではない私のようなジャーナリストが指摘しても何も変わらないだろうから、ここは専門家に介入してほしかった。IOCなどは「良い数字」を出すことが目的だから、専門家が「駄目だ」と言わない限り、都合の良いことしか発表しない。 7月1日～8月23日の間、五輪関係者に約550人の陽性者が出た（前述の217人を含む）。 何人が検査を受けたかは明確にされていないが、五輪のための来日人数は約4万3000人。国内在住の大会関係者は約19万人だというから、合計23万3000人。その中で陽性者550人は、例えば東京都の数字と比べれば多いとは言えない。 ===== 五輪会場はパラレルワールドだったのか EBICO-ISTOCK それは主催者が日本全体の感染拡大を防ぐことよりも、選手を守ることを優先したからだろう。五輪参加者の1日の検査数は、東京都全体の検査数より多く、そのほかの感染対策も、外国から来た関係者向けのほうが国内関係者向けより厳しかった。 東京都医師会の尾﨑治夫会長は記者会見で、「オリンピックでかなりの感染者が出ている」と指摘した上で「バブルが十分にできたわけでもない」と述べたが、バブルに穴をつくったのは、むしろ私も含めた国内関係者だった。 毎日、MPCなどで外国の関係者と接触した後、自分の家族など一般人と接触したからだ。ワクチン接種が間に合わなかったボランティアも同じ。国内関係者の感染者については、濃厚接触者の有無や入院、重症化、死亡の情報は公表されず、透明性が乏しかった。 東京の感染状況が日々悪化したことについて、IOCのトーマス・バッハ会長やスポークスマンの会見での回答はいつも同じだった。「外での感染状況は残念だが、われわれと関係ない。われわれはほぼパラレルワールドで過ごしている。世界で最も検査を受け、最もワクチン接種率が高いコミュニティーだ」。 IOCの「上から目線」は変わらず、日本政府はその姿勢を事実上支持した。菅首相もバッハ会長も、定義がなく、基準もなく、意味不明の「安全・安心な大会」という表現を使い続け、閉幕後も「安全・安心な大会が実現した」と胸を張った。 感染拡大を世界は無視した 世界での報道はどうだったのか。来日したのはほぼ全員スポーツ記者である上、五輪の施設と競技以外の取材はできなかった。報道の自由を守りつつ十分な感染対策をするには入国後14日間の完全隔離が必要だが、それは非現実的だったからだ。 ほとんどのマスコミは財務状況が厳しい。数人の記者に仕事をさせずホテルで14日間隔離しておくのは、時間とお金の無駄だ。だからIOCなどの圧力を受けた日本政府は隔離を免除し、代わりに行動制限を行った。 結果的に五輪以外の日本の良いところは報道されず、大会をめぐる一連の不祥事や、感染状況と競技結果だけが外国に発信された。歴史に残るのは、スポーツの記録と「パンデミック（感染症の世界的大流行）の中で五輪を開催したこと」だ。 残念ながら、五輪の閉幕直後にかつてない感染状況に陥った日本のことは外国ではほとんど誰も気にしていない。開会式に出席したフランスのエマニュエル・マクロン大統領も、「東京五輪はパンデミックに打ち勝つことができると証明するイベントになってほしい」という立場だった。 日本の感染状況についての知識も意識もなさそうだったが、理由はIOCのスポークスマンが言ったように「他国のほうが大変な状況だった」から。 ===== 大会に合わせて来日したフランスのマクロン大統領 SERGIO PEREZ-REUTERS 既に選手らの意識は次の五輪に向かっており、東京五輪は過去のことだ。閉会式の翌朝から、フランスのラジオで東京五輪の報道はなく、2024年のパリ五輪にシフトした。 今大会は「復興五輪」と言われたが、その面でも完全に失敗だった。報道の基本は現場で取材することだから、東北地方に行く機会もない外国のマスコミは関心がなかった。いくら橋本会長が記者会見で「復興五輪」を連呼しても、報道されない。 そもそも、パンデミックの中での復興五輪など、実現するはずもない。大会中にスポーツの取材は一度もせず医療従事者に何度も会った私にとって、2021年の東京五輪と言えば、ある看護師の言葉だ。「スポーツは大好きだが、今回の五輪をテレビで見ても素直に喜べない」 私は今大会をフランス語で「ヒュブリス五輪」と名付けたい。ヒュブリスは傲慢、自信過剰の意。「日本ならできる」「ウイルスに打ち勝つ」「問題ない」「安全だ」――そんな言葉を繰り返す日本政府の姿勢をIOCは支持し、バッハ会長もこう強調した。 「日本人は歴史を通して忍耐力を発揮してきた。このような非常に困難な状況下での五輪が可能になるのは、日本人に逆境を乗り越える能力があるからだ」 尊大な権力者がいかに社会を混乱させるかを、考えさせられた五輪だった。 （※巨大スポーツイベントの未来、ゼロリスク信奉の是非、行き場のない不安と不満……本誌9月14日号「五輪後の日本」特集では、いくつもの側面から東京五輪を振り返る）