アルゼンチン沖で、好奇心旺盛なクジラ2頭がパドルボードに近づいていく様子を、近くを撮影していたドローンが偶然、捉えた。
2度目の東京パラ、障害者の環境は変わったのか? – BBC News
東京は、世界で初めて夏季パラリンピックを2回開催した都市だ。だが、日本に住む障害者の暮らしはどのようなものか、そして60年の時を経て、障害者に対する世の中の態度はどれほど変わったのだろうか?…
低金利時代の終焉はまだはるか遠い先人口高齢化が進んでも金利もインフレ率も上昇しない日本 – Financial Times
「アベノミクス」という景気刺激策が打たれた2010年代の日本経済における大きな謎の一つに、人口の高齢化が急速に進んでいるのに働く世代の賃金はなぜ上昇しないのか、というものがあった。理屈はこうだ。…
脱北者が語る、飢える労働者を虐殺した黄海製鉄所虐殺事件の真実98年8月、現場となった松林市で暮らしていた医師が見たもの – アジア
かつて日朝両政府が推進した在日朝鮮人とその家族を対象にした「帰国(北送)事業」。1959年からの25年間で9万3000人以上が「地上の楽園」と喧伝された北朝鮮に渡航したとされる。その多くは極貧と差別に苦しめられた。両親とともに1960年に北朝鮮に渡った脱北医師、李泰炅(イ・テギョン)氏による手記。今回は1998年に起きた黄海製鉄所虐殺事件について。…
兵役経験者が語る、ネトフリ「D.P.」に見る韓国軍隊の不条理先進国の仲間入りを果たした韓国だが、軍隊はいまだ20世紀 – アジア
韓国の男性にとって、軍隊はロマンや国家に奉仕する使命感などという世界とは程遠い。国民としての義務を果たすため、何の補償もなく、最低賃金にも満たない給与で、若い盛りの短くない時間を閉鎖された空間で過ごさなければならない。軍服務が楽しい思い出だったという人はほとんどいない。ネットフリックスの『D.P. -脱走兵追跡官-』はどうだろうか。…
中国の富裕層・大企業が震撼!日本企業も他人事ではない「共同富裕論」とは – 加藤嘉一「中国民主化研究」揺れる巨人は何処へ
習近平総書記が党中央の重要政治会議で「共同富裕」を掲げた。これを受け、アリババやテンセントなど、中国の巨大IT企業はこぞってこの領域に資金投入を表明している。中国企業のみならず、中国でビジネスを行う日本企業にも大いに関係する中国共産党の変化について、歴史、近年の動向を踏まえて解説する。…
「前は安全がなかった、今は平和」 アフガニスタン農村部は戦闘終了を歓迎 – BBC News
戦闘の激しかったアフガニスタンの農村部へ行くと、住民の多くは紛争の終了に胸をなでおろしている。
中国の不良債権問題を象徴する焦げ付きコンビたった2社で負債60兆円、華融資産管理と恒大集団の苦悩 – The Economist
中国は何年も前から、企業の不良債権を処理しようとしてきた。新型コロナウイルスのパンデミックの前に多少の進展を遂げていたが、この仕事は往々にして果てしないように見え、中国の長期的な経済発展にとって、そして中国の株式と債券へのエクスポージャー(投資残高)があるグローバルな投資家にとって、今なお極めて重大な問題になっている。…
韓国で沸騰するマグロ人気も素直に喜べない水産業界の憂鬱日韓貿易摩擦に頭を悩ませる業界、風評被害を取り除く方が先では – アジア
二大名節の1つ、秋夕(旧暦8月15日)の数週間前になると、韓国では毎年、贈答品商戦が始まる。まるでお中元商戦のように、デパートやスーパーには特設コーナーが設けられる。ギフト市場では、韓国牛セットならぬ刺身用マグロセットの登場が話題になった。長引くコロナ不況の中、最高級ギフトが即日完売したのである。なぜ韓国でマグロ人気が上がっているのだろうか。…
中国政策で岸田氏を警戒する米国、希望は河野太郎首相菅政権崩壊を“予測”していたワシントン、安倍再登板にも期待 – オリジナル海外コラム
米国の対日専門家たちは、菅義偉首相(自民党総裁)の退陣表明について総じてこう見ている。「菅氏は、新型コロナウイルス禍が好転せず、局面打開を狙った東京五輪の強行開催は国民の反発を招いた」。…