コロナ禍以降、株や不動産をはじめ、あらゆる投資商品の価格が高騰しています。この状況に対し、「一時的なバブルではないのか?」と懸念を抱いている人は少なくありません。バブルが弾けることに不安を抱き、投資資金を引き上げ、現金化しておくことを検討し始めた人が増えるなか、今回は、オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が、市場のバブル度合いを推し量る指標として使える「VIX指数」を紹介します。…
【ベトナム不動産最新事情】ロックダウン解除から1ヵ月…外国人向け投資物件の動向は? – ASEAN諸国で最も熱いベトナム――現地から探る不動産投資と事業の可能性
ベトナムは2021年4月末の新型コロナ第4波で大ダメージを受け、政府は感染拡大予防対策でロックダウンを実施。最も厳しい状況だったホーチミン市では経済が完全に停止しましたが、10月1日より徐々に規制緩和されています。規制緩和後1ヵ月間の不動産市場の動きを振り返りながら、今後の展開を考察します。南部ホーチミンを拠点とし、不動産ビジネスを展開する徳嶺勝信氏が解説します。…
【不動産投資初心者必見】「表面利回り」と「実質利回り」が持つ意味 – 「勝つ」ために知っておくべき「アメリカ不動産投資」の基礎知識
不動産投資を行う人にとって、気になるキーワードの一つである「利回り」。不動産投資における利回りは少し特殊で、「表面利回り」と「実質利回り」の2つの言葉が使い分けられています。本記事では、オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が、「2つの利回り」について解説します。…
中国「恒大集団」のデフォルト危機…アメリカ不動産市場への影響は? – 「勝つ」ために知っておくべき「アメリカ不動産投資」の基礎知識
2021年9月中旬、中国最大の不動産会社である恒大集団が、デフォルト(経営破綻)の危機に瀕していると報じられました。恒大集団は過去、「身の丈に合わない」と表現されるほどの巨額な投資を行っており、約33兆円(日本の国家予算の約3分の1)にものぼる費用を世界各国の金融機関から借り入れることで賄ってきました。恒大集団のデフォルトが世界的ニュースとなったのは、世界の債券を持つ金融機関や、取引先企業(主に中国企業)の連鎖倒産が懸念されているためです。市場に与えるダメージの大きさから、リーマンショックになぞら…
株式時価総額、20年で10倍超!驚異の成長続く「フィリピン株式市場」 – 資産防衛のための投資手法研究
ウィズコロナ、アフターコロナを見据えて、海外を活用した投資が活発になりつつあります。対象となる国は色々とありますが、「投資適格国世界第1位」と世界から注目を浴びたのがフィリピンです。低成長を歩んできた2000年代の日本に対し、かたやフィリピンはこの20年で急成長を遂げてきました。みていきましょう。…
米住宅着工・許可件数(21年10月)…着工件数は前月から減少、市場予想も下回る一方、許可件数は前月、市場予想を上回る – ニッセイ基礎研究所レポート・インサイト
本連載は、ニッセイ基礎研究所が2021年11月18日に公開したレポートを転載したものです。
主要国「戸建て建築戸数」調査…1位「米国」へ住宅大手、続々 – 資産防衛のための投資手法研究
人口減少で需要の先細りが見えている日本。そのような状況に海外に活路を見出す企業が後を絶ちません。戸建て住宅を手掛けるハウスメーカーも同様です。住宅市場として、また投資対象としての米国の魅力をみていきましょう。…
マレーシア経済:21年7~9月期の成長率は前年同期比▲4.5%…感染再拡大に伴う都市封鎖の影響を受けて再びマイナス成長に転落 – ニッセイ基礎研究所レポート・インサイト
本連載は、ニッセイ基礎研究所が2021年11月12日に公開したレポートを転載したものです。
不動産投資セミナー「有料だから」「予約困難だから」で信用すべきでないワケ – 「勝つ」ために知っておくべき「アメリカ不動産投資」の基礎知識
市場や税制の変化によってゲームルールが変化する不動産投資。投資成績を安定させるためには日々の勉強も欠かせません。ネットで検索する、本を読む、不動産会社や他の投資家に相談する等、さまざまな方法がありますが、最近は短い時間で要点をつかめる勉強法として、セミナーが人気を集めています。需要が高いこともあり、ネットで検索するだけで多種多様なセミナーが見つかりますが、膨大な数のセミナーの中から自分に合ったセミナーを見つけるにはどうすればよいのでしょうか。株式会社オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が解…
「ガーナで住宅不動産を買うのは至難の業」だと言えるワケ – 「勝つ」ために知っておくべき「アメリカ不動産投資」の基礎知識
古今東西、あらゆる文化圏で無くてはならない「住宅」。日本では大きな買い物だと認識され、何十年もローンを組むのが当たり前という価値観が一般的です。 ところが、住宅の取得しやすさは国によって大きな差があるのです。今回は、株式会社オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が、Price-To-Income Ratio(PIR)という指標を用いて、国ごとの住宅価格を紹介します。…