BUILT 最新記事一覧

本連載では、経営コンサルタント業界のパイオニア・タナベ経営が開催している建設業向け研究会「建設ソリューション成長戦略研究会」を担う建設専門コンサルタントが、業界が抱える諸問題の突破口となる経営戦略や社内改革などについて、各回テーマを設定してリレー形式で解説していく。第4回は、地場ゼネコン2社の他には無い好対照の独自ビジネスモデルを例にとり、地方建設会社がいかにして持続可能性のある事業展開ができるのかを考察していく。…

大林組は、節付き杭工法「ナックル・パイル工法」と「ナックル・ウォール工法」で杭の支持力が170メガニュートンを発揮するナックル・パイルの一般評定を日本建築センターから取得した。新評定を取得したことで、将来建設が想定される500メートル超えの建築物から中高層建築物までを両工法の対象とすることを実現した。…

三菱地所レジデンスは、分譲マンションのランニングの水道光熱費を見える化した「マンション家計簿」をリニューアルし、新たに1住戸ごとのCO2排出量を記載した。リニューアルにより、CO2排出量削減への意識向上を図っていく。…

国内では、少子高齢化が進行しており、さまざまな企業で生産性の向上が求められている。また、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、企業や官公庁でテレワークの導入が進み、オフィスには、照明機器の遠隔操作や作業効率を高める機能、オンラインで利用状況を確かめられる機能が求められている。こういった状況を踏まえて、内田洋行は、解決策となるオフィス製品を2021年11月9～26日に開いた「UCHIDA FAIR 2022」で披露した。…

国や研究機関などで、国内では30年以内に高確率で大規模地震の発生が予測されており、そのリスクとして建物の倒壊やインフラ構造物の損傷など1次災害のみにスポットが当たることが多い。しかし、被災した後に被害を拡大させないためには、火災に代表される2次災害をいかに防ぐか、平時にどのような対策を講じておくかが重要となる。パナソニックでは、地震後に火災が発生する主要因となる“通電火災”に着目し、住宅での2次災害を未然に防ぐ「感震ブレーカー」の啓発に注力している。…

国や研究機関などで、国内では30年以内に高確率で大規模地震の発生が予測されており、そのリスクとして建物の倒壊やインフラ構造物の損傷など1次災害のみにスポットが当たることが多い。しかし、被災した後に被害を拡大させないためには、火災に代表される2次災害をいかに防ぐか、平時にどのような対策を講じておくかが重要となる。パナソニックでは、地震後に火災が発生する主要因となる“通電火災”に着目し、住宅での2次災害を未然に防ぐ「感震ブレーカー」の啓発に注力している。…

戸田建設は、山留め芯材H型鋼のフランジに突起のない継手を用いた山留め工法を開発した。今回採用した継手は、一方の芯材に専用の接合部材を溶接した状態で搬入され、現場ではウェブのみボルト接合を行うことで使える。今後は、建築と土木両分野の作業所で新工法を導入していく見込みだ。…

清水建設は、立命館大学の西浦敬信教授や順天堂大学大学院の平澤恵理教授と共同で「局所音場制御システム」を開発した。局所音場制御システムは、超指向性スピーカーと、スピーカーからの放射音を任意の方向に反射させる音響調整板で構成される。利用者は、音響調整板の設置方向などを調整することで、特定の領域に限定してアナウンス情報を伝達できるようになる。今後は、局所音場制御システムの適用実証を進めながら、ニーズを調べる見通しだ。…

シーアールイーは、愛知県一宮市で計画を進めているマルチテナント型物流施設「ロジスクエア一宮」が2022年夏頃に着工することを発表した。

「建築の民主化」を標ぼうするスタートアップのVUILDは、新事業のデジタル家づくりプラットフォーム「Nesting」を用いた1棟目の新築住宅が完成したことを公表した。Nestingには、専用の家づくりアプリが用意され、これまで施主にとってハードルとなっていたリアルタイムで見積もりを把握しながらの思い通りの家づくりが可能となる。…