新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の、日本初の市中感染例とみられる感染者が確認されました。オミクロン株はこれまでの変異株と比べて重篤な症状になる事例は少ないと考えられる一方で、ワクチンの効果が低い恐れがあり、感染の爆発的な拡大が懸念されています。諸々の研究から、各社のワクチンは追加接種(ブースター接種)なしの1回・2回の接種だけでは、オミクロン株を防ぐのに十分な中和抗体レベルが得られないことが報告されています。続きを読む……
Steamで販売されるPCゲームの約8割がLinuxに対応、LinuxはPCゲームプラットフォームとして成長を遂げている
PCで遊べるゲームの多くはWindowsをベースに開発されているため、Linuxだと一部のゲームを遊べないことがあります。PCゲーム販売プラットフォームのSteamを運営するValveは、Windows向けのゲームをLinuxでも遊べるようにするための互換レイヤーソフトウェアを開発しており、すでにSteamで取り扱われているタイトルの75%以上がLinuxに対応していると報告されています。続きを読む……
水平360度&垂直180度首振り・暗視・防水など機能全盛りの小型Wi-Fi監視カメラ「ATOM Cam Swing」レビュー
横浜に本拠地を置くアトムテックが2021年12月7日に、Wi-Fi経由でスマートフォンから映像が確認できる「ATOM Cam Swing」をリリースしました。防水・暗視カメラ・動体検知といった便利機能を小型ボディとコスパ抜群の価格に詰め込んだ「ATOM Cam2」の後継機は、カメラユニットと支持部が分かれたツインキューブ構成により、水平360度・垂直180度の可動域とハイスピードな首振り機能を実現したとのこと。そんなATOM Cam Swingを送ってもらったので、進化したスマートホームカメラの姿を…
マンモスが5000年前まで北アメリカで生き延びていた可能性があると判明
絶滅した動物として有名なマンモスは約400万年前に登場し、1万年前頃に絶滅したと考えられてきました。ところが、マンモスの一種でありユーラシア大陸の広範囲や北海道、北米大陸に生息していたとされるケナガマンモスのDNAから、マンモスが実際には5000年前まで生き延びていた可能性が示されています。続きを読む……
インド政府が20件のYouTubeチャンネルを「デマの拡散」を理由にブロック
インド政府の情報放送局が20件のYouTubeチャンネルを「反インド的なデマを流している」としてブロックしたことを発表しました。続きを読む…
本当にブラックサンダーなのか疑うほど口溶け・香り豊かさで一線を画す「ブラックサンダー史上最も高級なミルクチョコ/ビターチョコ」試食レビュー
駄菓子として親しまれている有楽製菓のブラックサンダーシリーズに、こだわりの原料で本格的&上質なチョコレートの味わいを目指した「ブラックサンダー史上最も高級なミルクチョコ/ビターチョコ」が2022年1月9日からセブン-イレブン限定・数量限定で登場します。一足先に入手することができたので、ブラックサンダーがどんな味わいに変化しているのか、実際に食べてみました。続きを読む……
ついにファイザーの新型コロナ経口治療薬をFDAが承認へ
アメリカで医薬品を規制するアメリカ食品医薬品局(FDA)が、ファイザーの開発する新型コロナウイルス感染症(COVID-19)経口治療薬「PAXLOVID(パクスロビド)」の緊急使用許可を発行したと発表しました。ファイザーの経口治療薬は12歳以上かつ体重40kg以上のCOVID-19重症化リスクが高い患者に、発症から5日以内に処方されます。続きを読む……
新型コロナワクチン未接種者は2022年4月から無給休暇入りさせるとIntelが決定
アメリカ・カリフォルニア州に本社を置く半導体メーカーのIntelが、期限までに新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチンを接種しない従業員に対し、最低3カ月間の無給休暇を取得させる方針を打ち出したと報じられました。続きを読む……
マルチバースでもう1人の自分と相対する「ドクター・ストレンジ/マルチバース・オブ・マッドネス」の特別映像が全世界同時解禁
元天才外科医にして最強の魔術師であるドクター・ストレンジ」が主役を務めるマーベル・スタジオ最新作の邦題が、「ドクター・ストレンジ/マルチバース・オブ・マッドネス」に決定しました。公開日が2022年5月であることも明らかになったほか、全世界同時解禁の特別映像もYouTubeで公開されています。続きを読む……
Intelが中国の「ウイグル人強制労働」に反対したせいでボイコットに直面してしまう
アメリカの大手半導体メーカー・Intelが、サプライヤーに対して「新疆ウイグル自治区の人々を強制労働させて作られた製品の不使用」を求める書簡を送った結果、中国のメディアや消費者からバッシングを受けたと報じられています。続きを読む……