海外不動産

ニュージーランドは宅地開発・住宅建設が盛んで、住宅価格もうなぎ上りですが、住宅ローン金利の上昇など、購買のブレーキになる要素もあるため、注意が必要です。一方、永住権取得からのマイホーム購入を目指す層が増える見通しなど、プラスの要素もあります。不動産エージェントとして活躍する筆者が、現地でしか掴めない不動産事情をレポートします。※本記事は、2022年1月7日現在の情報に基づいて執筆されています。…

不動産投資家の間で注目される東南アジアの国々。そのなかでも徐々に関心が高まっているのが「カンボジア不動産」です。一方で「カンボジア不動産はキケン！」という声も。それでもなぜ投資家はカンボジアに注目するのか、理由を紐解いていきましょう。…

アメリカ不動産の情報を調べたり、記事を読んだりしていると、なじみのない用語を目にすることが多々あります。不動産投資を成功に導くためには、それらの用語について理解を深めておく必要があるといえるでしょう。本記事では、オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が「Title Insurance（タイトル保険）」について解説していきます。…

世界でオミクロン株の感染が広がっていますが、重症化リスクが低いのではないか、という観測から、株式市場にはそれほど影響が出ていないようです。それはオミクロン株が初確認されたフィリピンでも同様。一般社団法人フィリピン・アセットコンサルティングのエグゼクティブディレクターである家村均氏によるレポートです。…

古今東西、あらゆる文化圏で必要とされる「住宅」。日本では住宅不動産の購入は「人生最大の買い物」といわれており、何十年もローンを組むのが当たり前という価値観が根付いています。しかし、住宅の取得しやすさは国によって大きな差があり、すべての国で、大きな買い物に位置するわけではありません。今回は、オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が、Price-To-Income Ratio（PIR）という指標を用いて、国ごとの住宅価格について解説していきます。 …

米国内の事件、天災についての知識を深めることは、米国不動産投資成功のカギのひとつだといえます。本記事では、オープンハウスのウェルス・マネジメント事業部が、12月10日に米国で発生した竜巻のによる被害や、補償等について解説していきます。…

本記事は、ニッセイ基礎研究所が公開した米国経済に関するレポートを転載したものです。

「まぁよくそんな不動産売りますね……。」「話にならない。」不動産コンサルティングを展開する村上年範 × アジア太平洋大家の会会長・鈴木学による、海外不動産投資“超本音対談”。今回は、言われるがまま高値でアメリカ不動産を購入してしまった日本人オーナー編です。なんとも悲惨な実態が明らかに……。…

日本に居住する日本人がオーストラリアの不動産を購入することは、オーストラリアの法律上可能です。しかし「居住用不動産（一戸建て、タウンハウス、マンション等）」と「商業用不動産（オフィス、店舗、ホテル等）」で、購入できる不動産の種類（新築・中古、地域など）や、法律・税務上の手続・負担が大きく異なる点に注意が必要です。本記事では、主に居住用不動産について見ていきます。日本と豪州の弁護士資格を保有し、豪州で10年の弁護士キャリアを持つ、鈴木正俊氏が解説します。…

本記事は、ニッセイ基礎研究所が2021年11月30日に公開したレポートを転載したものです。