「ダークマターを含まない銀河」は、いかに形成されたのか? 新たな発見が意味すること

この銀河系を含む銀河の多くは、ダークマター(暗黒物質)と呼ばれる物質に支えられているとみられてきた。こうしたなか、このダークマターを含まないとみられる新たな銀河が発見され、観測に基づくデータと共に新たに研究結果として発表された。

ワインの副産物から生まれる合成皮革が、ファッション業界を変える:連載「New Moves」(4)VEGEA ヴァレンティーナ・ロンゴバルド

これからのファッション業界は地球環境と真正面から向き合い、サステイナブルであることが求められる。こうしたなか連載「New Moves」では、ファッション業界においてサステイナビリティに対するアプローチを変えるべく活動している人々に迫ってきた。最終回となる第4回は、ワイン製造時の副産物を利用してレザーの代替品を生み出しているブランド「VEGEA」のヴァレンティーナ・ロンゴバルドに、その革新的な取り組みについて訊いた。

タンパク質の構造を予測するAIが、「オミクロン株」の特異性を見通していた

感染が拡大している新型コロナウイルスの「オミクロン株」。その特異な構造を、タンパク質の構造を予測するAIプログラムで予測できていたことが明らかになった。AIを活用することで、サンプルが物理的に届く前に新たな治療の標的候補を探せるようになるなど、生物学の分野において研究のあり方を変える可能性を秘めている。

10,000の顔、誕生前夜:「クリプトパンク」とNFT革命はかくして始まった(前編)

ふたりのカナダ人プログラマーが「CryptoPunks(クリプトパンク)」というオンラインプロジェクトを始めたとき、自分たちがブロックチェーンを駆使した大規模なカルチャームーヴメントの火付け役になるとは思ってもいなかった。その誕生前夜から今日までに、この10,000の顔は何を生み出し、永遠にその価値を変えたのか? クリプトパンクに魅了された人々の群像からその答えを追う集中連載。

北極圏の森林火災が生む巨大な「穴」から、大量の温室効果ガスが放出されている

世界でも特に温暖化の大きな影響を受けている北極圏。急増する森林火災によって永久凍土が解け、「サーモカルスト」と呼ばれる巨大な穴が大量に形成され、地中から大量の温室効果ガスが排出されていることが明らかになった。

ついに登場した折り畳めるスキー板「ELAN VOYAGER」は、身軽さと素晴らしい滑り心地を両立している:製品レヴュー

スキー用品づくりで75年の歴史を誇るスロヴェニアのスポーツ用品メーカー、エラン。同社が10年もの年月をかけて開発した折り畳み式のスキー板「ELAN VOYAGER」は、スキーヤーが夢見ていた身軽さと驚くほどの滑り心地を実現している──。『WIRED』US版によるレヴュー。

北朝鮮のハッカー集団は、2021年だけで総額450億円相当もの仮想通貨を盗んでいた

北朝鮮のハッカーが2021年にハッキングによって盗んだ仮想通貨が、総額3.95億ドル(約451億円)相当にもなることが明らかになった。これらのハッカーはすべて北朝鮮政府のために働いているとみられ、仮想通貨の窃盗が最重要事項になっていると指摘されている。

虫たちはどこへ消えたのか?:生物多様性の父E. O. ウィルソンとハーフアース(地球の半分)

「生物多様性の父」と呼ばれる生物学者E. O. ウィルソンは遺作となった著書『Half-Earth』において、世界の昆虫(ひいては他のすべて)を守るためには地球の50%を「不可侵の保護区」として確保するしかないと主張した。昆虫種の99.9%については「いまだ何もわかっていない」一方で、それがいまや地球環境にとって危険なほどに減少していることはさまざな調査で判明している。『6度目の大絶滅』の著者エリザベス・コルバートのレポート。

Netflixのドラマ版「新聞記者」の監督が抱く「世界」への思いと、浮かび上がる日本の映像業界の課題

政治スキャンダルをテーマにした作品ながら異例のヒットとして知られる映画『新聞記者』が、Netflix作品として連続ドラマ化された。映画版に引き続き監督を務めた藤井道人は、全世界に独占配信される作品として「海外での評価を最も意識してつくった」と語る。そうした意識をもつようになった背景について語る藤井の言葉からは、日本の映像業界の課題が浮かび上がってくる。

フェイスブックを“解体”する流れは加速する? 反トラスト法訴訟で下された「画期的な判断」の意味

フェイスブック(現社名はメタ・プラットフォームズ)に対する米連邦取引委員会(FTC)による反トラスト法(独占禁止法)に基づく告訴について、米連邦巡回裁判所がこれを受理して審理に進める判断を下した。製品が「無料」でも独占状態が消費者に価格以外の損害を与える恐れがあるという理論を支持した画期的な判断は、グーグルやアマゾン、アップルなどの支配的なプラットフォームをもつ企業にも影響する可能性が出てきた。